この一件は自分自身のエピソードです。
探偵をしていた時期があって、その際のとある調査で追跡調査をしたのです。
3人の調査スタッフで散らばって対象者を尾行したんですが、尾行中に、調査員の一人が尾行していた相手に近づきすぎてしまいバレたことがあります。
けれども3人の調査員のうち一人欠けるだけですから調査続行はできます。
けれども、対象者は警戒心を強めるのでハードルは高くなります。
クレジットカードの明細書をチェックすると、どういった物を購入したのかということが把握できますよね。妻または夫が使用しそうにないアイテムであなたが受け取ってないのならば、自分ではない誰かに渡す場合があります。
けど、単にまだもらっていないあなた宛のプレゼントかもしれません。浮気じゃないこともあるので早まったりしてはいけません。もしあなたがちゃんとした証拠を獲得したいならば探偵さんが頼りになります。
このお試し体験の利点が着手金無料、またはすごく安価で調査に掛かってもらえるところです。
実際にはこのお試し体験だけだと全てが終わるというのは大方ないです。
でも、このお試しをして、そこの仕事具合、対応などを自らが見ることで、実際に調査を任せるかどうか結論を出すことができます。
2007年より探偵会社に対して、法律に従った業務を行うように義務付けてます。
探偵業届出証明書が確認できない場合、探偵として調査を引き受けることはできないんです。
探偵業届出証明書の番号が記載されているのかしっかり確認しましょう。その後探偵事務所の住所についてもどんな場所にあるのか、できれば一回あらかじめ行き看板、建物を目にしておくのがいいです。
男女の関係があるという事実の証明ができてはじめて調査の対象者に浮気相手が存在する、という風に断言できます。
そういうわけで、そのターゲットを尾行していて調査員から見ても確実に親密な関係と思ったとしても、一般のホテルに入った光景、出てくる場面のみでは弱いのです。
親密だと証明するにはラブホテルに入るシーン、出てくるところじゃないと証拠になりません。ラブホテルへ入る光景、出てくるシーン、そういったシーンを入手してはじめて逃げ場のない浮気の証拠をつかむことができたといえるわけなのです。
要は写真なんです。
写真に収めるのはそれが価値のある証拠になるからなのです。
もちろん写真に限らず音声データなんかも証拠品になるんですが、音声の場合、どこで録音したのか、この点が重要となるんです。
不倫相手の家の中だと住居侵入罪となり、もし仮に探偵が依頼者にカメラ・盗聴器などを設置してもらったりすると、依頼者が探偵と共に個人の秘密を公にさらしたといった違法行為になるんです。
どちらにおいても後に調査対象者から訴えられる可能性があるんです。
言い換えると調査すべき相手の敷地内でなければ証拠となる写真はどういった瞬間でも大丈夫なんです。
当然、ラブホテルに入る瞬間も正当な証拠となります。
調査すべき人物の生活圏内でプライバシーを踏みにじらないのが調査をするにあたって大事な事なのです。
でも、実際、その力量に関しては探偵によっていろいろです。
多額の費用を支払ったのに思わしい成果は得られなかった、ということが起きないよう、どこの会社を選ぶかが肝心です。
探偵に調査をお願いするならこれまでに行ってきた調査内容などを把握しておきましょう。インターネット上で過去の今までに行ってきた実績などを示してる場合もあります。
公式ページには書いていないようであれば探偵に電話などで尋ねてみて実績などを教えてもうと調査の腕を確かめられます。
けれども、このGPSを使う場合はGPSを用いる相手・場所さらにどんな使用法かによって、法に触れるケースもあるそうです。
いくら調査のためとはいっても、調査の対象者にもプライバシーがあるのです。
そういったわけで、あまりにもめちゃくちゃな調査をしていればプライバシーの侵害になるわけです。
そうなったら立場が入れ替わり探偵の側がまずい立場になることがあるのです。
そのため、どのような手を使って調査をするかは十分に決定したほうがいいです。
とはいえ、ただスパイごっこを体験したいという感じで、探偵会社で働くのは難しです。
映画に出てくるスパイだったら色々な方法を駆使して調査していますが、ほぼ法に触れます。
よく知らず法を破ると、探偵会社に迷惑をかけてしまいます。
合法的に調査を成し遂げることができるか？といった事柄が大切です。
探偵を仕事にしたいと考えているのであれば、とりあえず法律についてしっかり勉強して下さい。
まず、機材料金ですが、機材料金とは、盗聴器調査で活用する機材の料金を意味し、機材そのものの料金、減価償却それに加え運用費とかの費用が組み込まれているのです。
次に人件費ですが、人件費は、調査にかかわる人に関連するお金です。
3つ目は広告費になりますが、広告費は、チラシやネットなどでお客を呼び寄せるため使われてる料金です。
4つ目は出張費です。
出張費とは、調査対象の場所まで行くために必要な交通費となるんですが、調査が二日に渡れば宿泊費なんかも必要です。
盗聴器を探すのを任せる際にかかる料金の中には、こういった費用が入っています。
だけど、受けた仕事次第では命の危機を感じることが無いとは言い切れず100％安全ともいえないんです。
私の場合、不倫調査・家出人の調査がほとんどでしたから命が狙われると言うことはありませんでした。
なぜなら依頼主の状況で考えたとき、事務所の名前として女性の氏名が存在しているほうが安心感があると言えるからなのです。
浮気調査の依頼も含めたら、事務所に来るのはどうしても男性よりも女の人が多い傾向にあって、事務所は女性のお客さんが門をたたきやすいようそういうやり方を行っているところが多いようです。
盗聴器を発見したことが取り付けた相手にばれてしまって、さらに盗聴器を付けられてしまうこともあり得ます。
探偵に頼めば目を疑うような場所から盗聴器を発見してあっけにとられるかもしれないです。
しかし、できるだけ平静を装い「盗聴器があった」などと、声をたてないように配慮してください。
調査次第で別れることもあり得るのなら、物証を入手して裁判でベストを尽くさなければならないわけです。
つまり離婚する可能性があるなら、裁判で有利となる浮気の証拠を調査員にとってもらうことが重要となります。
探偵に頼む前に、浮気調査に関する報告書の見本などを出してもらい、それがその後、裁判になった場合良い証拠になるのかに関して尋ねておけば無難です。
実のところ、法律事務所が探偵業者と提携しているということはまあまああります。
弁護士事務所が結託してる探偵会社なら、そもそも離婚を念頭に置いてるということを知っています。
だから、離婚の際に受け入れられる証拠に限って入手してもらえるのです。
実際、別れる時に証拠を裁判所に提出することを考えると有利だからです。
弁護士事務所を訪問するという手段もあるので心に留めておいてください。
探偵側は依頼人のことを何も知りません。だから、直接探偵と依頼者が顔を合わせて依頼内容を聞いて、依頼者が望んでいる通りに名を隠して調査するんです。
依頼料に関しても依頼者と探偵とが直接会い委託された任務の結果を知らせる時に受け取ります。
素性がわからない場合にはとりあえず依頼者が誰であっても依頼内容を確認し仕事を受けるか返答するんです。
依頼者が匿名の場合では中身次第では受けないといったケースもあるんです。
仮にもし、調査対象者の敷地に侵入しカメラとかを仕掛けると住居侵入罪になり当たり前ですが、法律違反になります。
また、この調査は場合により差別となってしまうこともあるため、調査対象に非がないと判断すれば探偵事務所次第で調査は行わないケースもある調査です。
調査にかかった人員それから日数で決まるシステムです。
たくさんの調査員を使った場合、加えて日数を費やした、などの場合、それに見合うお金が必要になる、という仕組みです。
よって、調査を依頼するときに何日くらいかかりそうか？加えて、人数は何人くらい必要か？というような話はしっかり聞き、そうした後で調査してもらいましょう。
自ら尾行するとなると仕事がある、子供の世話がある、また、家の事なんかに時間を要すので遠距離の移動が必要になる浮気の調査は困難です。
ところが、探偵さんに頼んだら遠距離移動も大丈夫です。
探偵に依頼をすれば仕事・家事など、普段通りに過ごし浮気の証を得てくれるのを待っていればよいのです。
当然、お金はかかりますが時間の面に関しては追い詰められることはありません。
依頼成功型の場合、頼まれた案件が達成した場合におさめるので、失敗すれば支払いは発生しない仕組です。
探偵からすれば未達成の場合は報酬を得られませんから成功報酬を入手するため、証拠をごまかすことがあるのです。
このような可能性があるのがこの成功報酬の問題です。
この成功型報酬では浮気調査を依頼した場合、浮気をしていないという確証が認められた場合にも成功報酬を求められるケースもあります。